米国株市場の崩壊確率35％に上昇、BTCに売り圧力の可能性

米国株式市場の崩壊可能性が高まるにつれて、ビットコイン（BTC）にさらなる売り圧力がかかる可能性があるとの分析が示された。ウォール街の代表的な株式市場強気派であるエド・ヤルデニ氏は、今年の米国株式市場の崩壊可能性を従来の20％から35％に引き上げたと、CoinDeskが報じた。 同氏は、「現在、米国経済と株式市場はイラン問題により困難な状況にある。原油価格のショックが続けば、米連邦準備制度理事会（Fed）はインフレ上昇リスクと失業増加リスクの間で、政策的に難しい選択を迫られるだろう」と述べた。一方、株式市場が急騰する可能性は5％の水準に引き下げた。 暗号資産サービス企業NYDIGのリサーチ統括であるグレッグ・チポラーロ氏は、「最近のBTC価格は米国テクノロジー株と類似した動きを見せているが、これは資産構造の変化というよりも、現在のマクロ環境に共に晒されている結果だ」と説明した。同氏はさらに、「統計的にBTC価格変動性の約25％だけが株式市場の動きに追随し、残りの75％はETF資金の流れ、デリバティブポジションの変化、ネットワーク採用の拡大、規制環境など、暗号資産市場固有の要因によって左右される」と付け加えた。