機関投資家の74％が暗号資産価格の上昇を予測

機関投資家はデジタル資産への投資拡大に期待を維持していると、CoinTelegraphが報じた。 コインベース（Coinbase）とEY-パルテノン（EY-Parthenon）が今年1月に機関投資家351名を対象に実施した調査によると、回答者の73％が2026年にデジタル資産への投資比率を増やす計画だと明らかにした。また、74％が今後12ヶ月間で暗号資産価格が上昇すると予測している。回答者の約3分の2は、上場投資商品（ETP）など規制に基づいた金融商品をデジタル資産投資の手段として優先的に検討していることが示された。 一方、ステーブルコインと実物資産トークン化（RWA）への関心も急速に高まっている。調査結果では、回答者の85％が決済および財務運営目的でステーブルコインの活用を検討しているか、すでに使用していると回答した。さらに、63％がトークン化された資産への投資に関心を示し、61％が今後トークン化が金融市場の構造に大きな影響を与えると見込んでいる。