BTC市場で二極化が鮮明、機関投資家は買い個人は売却

BTC市場では、機関投資家が買い、個人投資家が売るという二極化現象が鮮明になっていると、CoinDesk（コインデスク）が分析した。 同メディアは、BTCが過去6週間、6万5,000〜7万3,000ドルのレンジで推移する中、ストラテジー（Strategy, MSTR）や米国の現物ETF（上場投資信託）など、義務的な買い主体が価格の下値を支えていると指摘した。一方で、クジラ（大口保有者）や中規模保有者、マイニング企業、一部の国々では売却または保有量の削減傾向が強まっているという。 特に、クジラの保有量は年間20万BTC増加傾向から18万8,000BTC減少傾向へと反転し、中規模投資家の保有量増加速度も60％以上鈍化している。マイニング企業は運営負担から過去1週間で1万9,000BTC以上を売却し、ブータンも保有量を大幅に減らした。 対照的に、ETFは月間約5万BTCを吸収して下値を支えたものの、最近の週間流入は鈍化している。米国とイランの停戦後に短期的な反発が見られたが、限られた機関投資家の需要が継続的に売り圧力を吸収し、7万3,000ドルのレジスタンスラインを突破できるかが主要な変数として指摘されている。