合成株式トークンは実株を意味しない可能性、業界が警告

インターコンチネンタル取引所（ICE）、OKX、Securitizeなどのトークン化企業幹部が、コンセンシス 2026のイベントで、各種合成株式トークンは実際の株式で担保されておらず、個人投資家に損害を与える可能性があると警告したと、CoinDesk（コインデスク）が報じた。 Securitizeの創設者であるカルロス・ドミンゴ（Carlos Domingo）氏は、「オフショア株式トークンは、発行元の承認なしに企業名を使用したり、実際の株式とは無関係なアプローチを取ったりすることがある。例えば、コインベース（Coinbase, COIN）の株式には複数のトークンバージョンが存在するが、そのいずれもコインベースの実際の株式を意味するものではない」と述べた。 また、OKXのグローバル最高マーケティング責任者（CMO）であるハイダー・ラフィーク（Haider Rafique）氏は、「OKXは規制遵守前には合成株式トークンをローンチする計画はない。実際の基礎資産で担保される商品を取引する方式を志向しているためだ」と明らかにした。 同メディアは、このような警告は、最近ロビンフッド（Robinhood, HOOD）のOpenAI株式トークンが実際の株式を表していないなどの論争の中で出されたものだと付け加えた。