BTCの「5月急落説」が再浮上、アナリストの見解は分かれる

暗号資産アナリストの間で、ビットコイン（BTC）が米国中間選挙のある年に5月に急落するという過去のパターンを繰り返す可能性が浮上していると、コインテレグラフ（Cointelegraph）が報じた。 同メディアによると、暗号資産アナリストのメリルン・エンケラール（Merlijn Enkelaar）氏は、「2018年と2022年はいずれも中間選挙のあった年で、5月にBTCは大幅に下落しており、今回も同様の傾向が見られる可能性がある。もし過去と同じパターンをたどれば、BTCは33,000ドル（約510万円）まで下落する可能性がある」と分析した。 一方、コインエックス（CoinEx）のジェフ・コー（Jeff Ko）シニアアナリストは、異なる見解を示した。同氏は、「過去の急落は単なる季節性ではなく、マウントゴックス（Mt. Gox）事件、中国のICO規制、FRBの金融引き締め、テラ（Terra）とFTXの破綻といった具体的な悪材料によって引き起こされたものだ」と指摘した。さらに、「現在は現物ETF、企業によるBTC購入、米国議会によるクラリティ法案（CLARITY Act）の推進などにより、市場構造が過去と比べて大きく変化している。したがって、今回のサイクルで過去のような70〜80％の急落が起こる可能性は低い」と評価した。