エアドロップ戦略は限界か、成果中心のトークン分配が拡大

エアドロップを通じたユーザー獲得戦略が限界に達したとの分析を、デルファイ・デジタル（Delphi Digital）がXで示した。 同社は、トークンをエアドロップしてホルダー基盤を構築する戦略は終焉を迎えたと指摘した。主要なエアドロッププロジェクトでは、78%から94%のユーザーがエアドロップ受領後90日以内に大半のトークンを売却したと集計されている。ハイパーリキッド（HYPE）やジートー（JTO）がエアドロップの成功事例として挙げられるが、これらはエアドロップそのものによって成功したわけではないと説明した。ハイパーリキッド（HYPE）は10億ドル以上の収益を基盤にバイバックを実施し、エアドロップによる売却分を吸収した。ジートー（JTO）はエアドロップ対象の規模が比較的小さかったため、大規模なエアドロップファーミングを回避できたという。現在のトークノミクスは、実際のプロトコル成果を要求する方向に変化している。例えば、メガETH（MEGA）は総供給量の53%を成果目標達成条件に連動させ、ペンドル（PENDLE）はプロトコル収益の約80%をステーキング対象のバイバックに活用している。トークン分配方式がエアドロップから成果中心の構造へと移行していると分析している。