米イラン中東リスクでBTC下落、ETF資金流入は好材料

Web3投資プラットフォームKulaのデジタル資産責任者タラン・ディロン（Taran Dhillon）氏は、「今週の暗号資産市場はマクロ経済指標と地政学的リスクが同時に影響を与える展開となるだろう」と述べたと、CoinDeskが報じた。 同氏は、「今回発表される米消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）が金利見通しを左右する主要な変数となる」と説明した。さらに、「ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）の現物ETFは8週間にわたる純流出を終え、純流入に転換し、需要回復の兆しを見せた。米国のクラリティ法（CLARITY）に関する議論が進展すれば、市場にも好影響を与える可能性がある。デジタル資産の法的地位と監督体制が明確になるほど、機関投資家の参入障壁が低くなり、資金流入の拡大が期待できる」と付け加えた。