QCPキャピタル、米CPIと国債利回りがBTC短期方向左右

QCPキャピタル（QCP Capital）は、ビットコイン（BTC）が米消費者物価指数（CPI）の発表を前に下押し圧力を受けており、指標結果と国債利回りが短期的な価格方向を左右するとの見方を示した。 QCPキャピタルは、BTCが82,000ドル（約1,214万円）から約77,000ドル（約1,140万円）まで下落し、週間・月間ベースでいずれも約2％下げたと分析した。特に、米10年債利回りが5％に近づく中、米財務省発の流動性がビットコイン価格を下支えするとの期待も弱まっていると指摘した。 そのうえで、コアCPIが予想を下回るか市場予想並みとなれば、BTCは80,000〜82,000ドル（約1,184万〜1,214万円）の抵抗帯を再び試す可能性があるとした。一方、物価が予想を上回り、10年債利回りも5％を超えた場合には、76,300〜76,500ドル（約1,129万〜1,132万円）の支持線が崩れる可能性があるとみている。この場合、BTCは74,000〜75,000ドル（約1,095万〜1,110万円）まで一段安となる可能性があると述べた。