ソラナ財団、副次的支援制度を改編

ソラナ（Solana, SOL）財団は、バリデーター委任プログラムの支援基準を見直し、ネットワークの安定性強化とエコシステム貢献者への支援拡大を進める方針だと説明した。 ソラナ（Solana, SOL）財団の技術担当副社長ジェイコブ・クリーチ（Jacob Creech）氏は、今回の改編を巡って既存の委任分の行方に懸念が出ている中、Xでこのように述べた。 改編案には、参加期間を12カ月に制限すること、ステーキング量が30万SOLに達した場合の自動卒業、参加バリデーター数の上限を100にすること、バリデーターの直接運営を義務付けることなどが含まれる。 同氏は、SFDPについて、新規バリデーターの育成やテストネット運営、ネットワーク変更点の早期検証といった役割を担ってきたと説明した。一方で、ソラナのネットワーク拡大に伴い、SFDPが変化に十分対応できておらず、基準も不十分だとの指摘が多かったとした。 その上で今後は、新規バリデーター支援を維持しながら、ネットワーク安定性の改善やエコシステムの発展に寄与するバリデーターにも報いる計画だと明らかにした。