Z世代、高リスク暗号資産投資へ移行か＝分析

暗号資産投資会社コインファンド（CoinFund）の投資責任者であるデイビッド・パックマン（David Pakman）氏は、住宅費の急騰と伝統的な資産形成方法の崩壊がZ世代の投資行動を変化させ、これが暗号資産デリバティブ市場の急速な成長につながっているとの分析を示したと、コインテレグラフ（CoinTelegraph）が報じた。 パックマン氏は、コンセンサス香港での発言として、X世代やベビーブーマー世代の平均住宅価格が年収の約4.5倍だったのに対し、Z世代ではこの比率が約7.5倍に達していると指摘した。これにより、住宅所有という伝統的な中産階級の資産形成経路が事実上閉ざされていると説明。実際に25歳時点での住宅保有率はわずか13%である一方、Z世代の投資家の半数以上が暗号資産を保有していると述べた。 さらに同氏は、このような環境下でZ世代がミームコイン、無期限先物、満期0日オプション、予測市場といった高リスク商品に投資することは非合理的な選択ではないとの見方を示した。長期的な資産形成が困難な状況において、低確率でも高収益を得られる可能性が「確実な緩やかな下落」よりも合理的な代替手段として認識されていると分析。現在の無期限先物取引規模は約100兆ドル（約1京5000兆円）に達し、予測市場も3年間で取引規模が1億ドル（約150億円）から440億ドル（約6兆6000億円）へと急増しており、その約80%をスポーツベッティングが占めていると付け加えた。