コインベースCPO、NYTの暗号資産無用論に「インターネット・iPhoneも批判された」

コインベース（Coinbase）のパリアール・シルザード（Faryar Shirzad）最高政策責任者（CPO）は、米有力紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）に暗号資産（仮想通貨）が無用であるとする寄稿文が掲載されたことに対し、インターネットやiPhoneも初期には同様の批判があったと述べた。 シルザード氏はXで、「初期の技術が官僚や経済学者から軽視されたとしても、その技術が無用であるとは限らない」と指摘。現在、暗号資産は通貨の概念を超え、実質的なインフラが構築されていると説明した。 同氏によると、ビザ（Visa）は銀行間決済にUSDCを活用しており、ブラックロック（BlackRock）はイーサリアム（ETH）およびその他のパブリックチェーン上でビドル（BUIDL）ファンドを通じて国債をトークン化し運用している。また、AIエージェントも自律的な取引を実行しており、資本市場のトークン化は金融包摂から取り残された層にも投資機会を提供しているという。 シルザード氏は「暗号資産に有用性があるかどうかに関わらず、各個人がその活用に気づくほど十分に注意を払っているかが重要になるだろう」と強調した。