BTC採掘業者が現金化を加速、昨年10月以降1.5万BTC売却

大手BTC採掘業者が既存のBTC保有戦略を放棄し、現金化によるリスク削減に乗り出していると、Cointelegraph（コインテレグラフ）が指摘した。 同メディアは、採掘業者らが昨年10月以降、合計1.5万BTCを売却したと伝えた。カンゴ（Kango）は今年2月に保有量の60%にあたる4,451BTCを売却し、ビットディア（Bitdeer）は同時期に保有するBTCを全量売却した。ライオット・プラットフォームズ（Riot Platforms）も昨年12月に複数回保有分を売却しており、コア・サイエンティフィック（Core Scientific）は今年第1四半期中に2,500BTCを売却する計画だと明らかにした。特に、最大規模の上場採掘企業であるMARAホールディングス（MARA Holdings）は、最近、保有するBTCの売却可能性に言及したと説明した。 さらに、採掘業者らのこうした動きは、価格のさらなる上昇への期待から直接採掘したBTCを財務部に積み上げていた以前のサイクルとは大きく異なると付け加えた。昨年10月の大規模な強制清算事態以降、業況が急激に悪化し、マージン圧迫に苦しむ採掘業者らが財務リスクを軽減するための措置を講じているためだと補足した。