ビットコイン、原油高騰も横ばい 米国株の「エネルギー自立」と関連

ビットコインは国際原油価格の急騰にもかかわらず横ばいを維持していると、CoinDesk（コインデスク）が報じた。同メディアは、米国が原油純輸出国であることが米国株式市場の相対的な強さを支える中、ビットコインも米国テクノロジー株やナスダックの動向に連動し、6万7,000ドル（約1,005万円）台を維持していると分析した。BTCは現物ETFの登場とトランプ第2期政権以降、米国株式市場との相関関係がさらに深化したという。 JPモルガン（JPMorgan）も最近のレポートで、米国は世界最大の石油純輸出国として中東発の供給ショックから比較的影響を受けにくく、この点が米国株式市場の支えとなっているとみられると説明した。中東紛争以降、韓国や日本の株式市場が急落したのとは異なり、S&P 500とナスダックは先物で約3％下落にとどまったとしている。 多くの専門家は、BTCがすでに中東紛争以前に6万ドル（約900万円）近くまで下落するなど、売られすぎの局面を経て短期的な売り圧力が落ち着いた点も、最近の横ばいの原因と見ている。しかし、原油高局面が継続した場合、米国内のインフレと消費者物価が上昇する懸念も共存していると、コインデスクは付け加えた。