中東情勢悪化でBTC変動性上昇、短期支持線6.9万ドル

中東地域での戦争リスク拡大により、ビットコイン（BTC）が一時的に世界の危険資産と脱同調する動きを見せたものの、最近では再びマクロ経済変数の影響を受け、売り圧力がかかっているとの分析が示された。 クラーケン（Kraken）のマット・ハウェルズ＝バービー（Matt Howells-Barby）副社長はDLニュース（DLNews）とのインタビューで、「原油価格の上昇が続けば、景気減速への懸念が高まり、ビットコイン価格にも重荷となる可能性がある。BTCが短期的に69,000ドル（約1,035万円）の支持線を維持できない場合、65,000ドル（約975万円）水準まで下落する可能性がある」と述べた。 アルゼンチンの取引所リピオ（Ripio）のセバスチャン・セラーノ（Sebastián Serrano）CEOは、「売り圧力が継続すれば、BTCは54,000ドル（約810万円）を下回る可能性も排除できない。最近の価格変動性は、暗号資産市場の内部要因よりも、地政学的紛争、エネルギー価格の上昇、インフレ期待の変化といった外部のマクロ経済変数によって引き起こされている」と分析した。