紛争後のイラン、強硬派台頭で平和見通し不透明に

投資分析プラットフォームのインベスティングライブ（Investinglive）のアナリスト、イモン・シェリダン（Eamonn Sheridan）氏は、紛争後のイランの政治情勢が強硬・対決路線へと決定的に転換したことで、交渉を通じた問題解決の見通しが不透明になり、域内の長期的な不安定化リスクが高まったと分析した。 ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が報じたところによると、紛争初期にイラン高位指導部が排除されたことで、むしろより急進的な人物の台頭が加速したという。この変化の核心人物は、イランの新任最高指導者モズタバ（Mojtaba）だ。 新指導部の多くはイスラム革命防衛隊（IRGC）と長年の関係を持ち、過去に急進的な行動を見せており、すでに政治・安全保障体制の要職を担っている。 さらに、ホルムズ海峡の航行妨害がイランの主要な圧力手段として定着し、世界のエネルギー市場の変動性が拡大し、経済的リスクがさらに高まった。 シェリダン氏は、経済的圧力が強まり、交渉が続けられているにもかかわらず、イランと米国間の立場には依然として大きな隔たりがあると指摘した。戦争がイランの政局を緊張緩和の方向へ導くどころか、強硬派の支配力を強化し、エネルギー輸送の要衝を攪乱することで域内での影響力を拡大させ、対立がさらに固定化・長期化する可能性を高めたと評価した。