BTCの追加上昇は米・イラン平和協定の成否次第か

LVRGリサーチのニック・ラック理事は、ビットコイン（BTC）が最近回復したものの、オンチェーン指標は依然として弱気を示しており、追加上昇は米国とイラン間の平和協定の成否にかかっているとの見方を示したと、CoinTelegraphが報じた。 ラック氏は、BTCが最近6万7,000ドルを回復したものの、取引量の減少により上昇モメンタムは依然として弱いと指摘した。今回の回復は確信に欠け、急速に失われる可能性があるとし、米国とイラン間の最終的な平和協定が不成立に終わった場合、地政学的な不安定化と原油価格への衝撃が発生する可能性があると述べた。 さらに同氏は、BTCは当初ヘッジ資産として買いが入る可能性があるものの、その後リスク回避心理が広がれば主要な支持水準まで押し下げられる可能性があると説明した。マクロ経済および地政学的な要因が、依然として暗号資産の価格変動を主導しているとの見方を示した。