元ブラックロック幹部、イーサリアムEIP-8363案に強く反対

元ブラックロックのデジタル資産戦略責任者で、シャープリンク（SharpLink）のジョセフ・シャロムCEOは、イーサリアムのステーキング報酬を段階的に削減する「EIP-8363」案に強く反対した。 シャロムCEOは、この提案が実施されればイーサリアム（ETH）エコシステム全体に深刻な打撃を与えるとして、4つの理由を示した。第1に、基準金利の役割を果たすステーキング利回りが低下すれば、オンチェーン融資コストが上昇し、350億ドル（約5,250億円）規模のリキッドステーキングトークンの担保価値が下落する可能性があるとした。第2に、ビットコイン（BTC）との差別化要因であるETH固有の収益性が薄れ、機関資金の流入が鈍ると指摘した。第3に、開発者やノード運営者に配分されるべき報酬が焼却され、資金の好循環が断たれると述べた。第4に、ブラックロックなど大手機関がイーサリアムを採用する重要な時期にトークノミクスを変更するのは極めて危険だと強調した。 現在イーサリアムコミュニティーで議論されているEIP-8363「逓減型発行バーン（Decreasing Issuance Burn）」案は、バリデーターのステーキング利回り（約2.75％）を段階的に削減し、預け入れ量が総供給量の50％水準に達した場合、利回りを0にすることを柱としている。