ソラナ財団会長、トークン資産スーパーサイクル開始と分析

ソラナ財団のリリー・リウ会長は、資金や資産、所有権がブロックチェーン基盤のインターネットインフラへ移行するなか、長期的な「トークン資産スーパーサイクル」が形成されているとの見方を示した。 リウ氏は寄稿文で、トークン化は既存資産を単にブロックチェーンに移す作業ではなく、資産の発行・保有・資金調達・取引の方式そのものを24時間稼働する市場に合わせて根本的に変える動きだと評価した。また、こうした変化はステーブルコインや金融機関による資産の証券化、ブロックチェーンインフラの発展を通じて進んでいると説明した。 そのうえで、ステーブルコインはすでに世界規模のオンチェーン資金移動の可能性を証明しており、ブロックチェーンは実体経済に必要な処理速度とコスト水準に近づいていると述べた。 さらに、所有権が明確な資産であれば今後は何でもトークン化される可能性があるとし、それによって資産の流通範囲が広がり、新たな資金調達や取引機会も生まれると強調した。実際、過去1年間のソラナ（Solana）上の実物資産（RWA）トークン化取引規模は数千億ドル（約数十兆円）に達したとし、米国債や株式、プライベートクレジットなどがトークン化されたと説明した。 同期間のステーブルコイン送金規模は4兆7,000億ドル（約705兆円）を超えたという。トークン化は投資へのアクセス改善にもつながり、地域や最低投資額、投資資格による障壁を下げるほか、保有資産を担保として活用したり収益機会を拡大したりする効果も期待できるとした。