分析 BTC、追随買いに注意 現物流入鈍く

ビットコイン（BTC）は米中間選挙の結果を受けた短期的な衝撃をこなし8万ドル台を回復したものの、先物の未決済建玉（OI）の停滞と現物買いの弱さから、追随買いには注意が必要だと、コインデスク（CoinDesk）が分析した。 コインデスクは、BTCが短期反発を見せた一方、上昇の継続を支える中核材料が2つ欠けていると指摘した。1つ目は、BTC先物の未決済建玉（OI）が534億ドル（約8兆100億円）水準にとどまり、新規資金の流入が確認されていない点だ。2つ目は、米現物ETFの純流入が7,400万ドル（約111億円）にとどまり、コインベース（Coinbase）プレミアムもマイナス圏が続くなど、米機関投資家の現物需要が依然として鈍い点である。 今回の反発は、米国債利回りの低下とドル安の環境下で発生した大規模なショートスクイーズの影響が大きかった。過去24時間に清算された暗号資産のショートポジション4億5,000万ドル（約675億円）のうち、BTCが3億ドル（約450億円）を占め、9月21日以降で最大規模を記録した。 市場関係者は、最初の反発を主導したショートカバーの後に第2波の上昇へつなげるには、実質的な現物の純流入が不可欠だとみている。主要取引所や分析機関は今回の上昇を単なる「安心感による上昇」と位置付け、米労働市場指標やETF資金フローを確認するまでは、分散して買い進める手法と保守的なポジション管理を勧めた。