FRB調査：昨年、米国成人の10％が暗号資産を保有・使用

昨年、約10％の米国成人が暗号資産を使用または保有していたことが、米国連邦準備制度理事会（FRB）が実施した調査で明らかになった。この結果は、2024年の7％から増加しており、2022年以降で最高水準である。 また、回答者の7％が昨年、投資目的で暗号資産を保有していると答えた。 年齢層および所得別の差も顕著だった。45歳以下の若年層や、中位所得以上の世帯で暗号資産の保有・使用割合が比較的高かった。 今回の調査は、暗号資産取引所の破綻などで冷え込んでいた市場の信頼が、機関投資家の参加拡大や市場環境の改善に伴い、回復しつつあることを示唆していると解釈される。