ウィンターミュート、BTCは最悪期脱するもトレンド転換は未確定

暗号資産マーケットメーカーのウィンターミュートは、米国とイランの地政学的対立やストラテジー（Strategy）によるBTC売却など、複数の悪材料にもかかわらず、BTCが6万2,000ドルの支持線を維持したものの、回復が確定したわけではないとの見方を示した。 同社は、「8週連続で続いていたBTC現物ETFからの資金流出も、ついに流入に転じた」と述べた。市場ではこれまで、回復の前提条件として「悪材料にもかかわらず連鎖清算が発生しない安定した市場構造」と「現物ETFの資金フロー改善」を挙げてきたが、これら二つの条件がともに満たされたと説明した。また、ストラテジー（Strategy）によるBTC売却が市場にほとんど影響を与えなかった点も肯定的だと指摘した。 ウィンターミュートは、下落傾向は止まっているものの、まだ回復局面に入ったとは言いがたいとの見解を示した。主要な変動要因としては、米国の消費者物価指数（CPI）、BTC現物ETFへの資金流入の持続性、ホルムズ海峡を巡る状況などを挙げた。低いCPI、ETF資金流入の継続、そしてクラリティ法（Clarity Act）の進展が揃って初めて、本格的な回復につながると分析している。一方で、CPIが予想よりも高く出た場合、6万2,000ドル、そしてその後の6万ドルの支持線が再び試される可能性があると警告した。現時点では、暗号資産市場がマクロ経済変数にのみ左右されるのではなく、市場の独自状況改善に反応し始めた点が、過去2カ月と比較して最も重要な変化だと評価している。